問1.我が国の住宅ストックが抱える課題として、多くの住宅が省エネ性能と耐震性の両方で現行の基準を満たしていないことがあげられる。
問2.2025年4月1日から施行される改正建築物省エネ法においては、増改築後の建物全体が省エネ基準に適合する必要がある。
問3.省エネリフォームにおいて「気流止め」を施工する主な目的は、壁内の湿気を効率的に排出し、内部結露を防止するためである。
問4.省エネ・耐震リフォームにおいて、インスペクションが重要とされる主な理由は、住宅劣化状況を正確に把握し、「開けてびっくり」という予期せぬ追加工事や予算増額を避けるためである。
問5.木造住宅の耐震診断において、「精密診断法」は、耐震補強計画を検討する際に用いられ、破壊調査を含むことがある。
問6.木造住宅の耐震補強において、耐力壁の配置に関する最も重要な考え方は、可能な限り多くの耐力壁を建物の外周部に集中して配置することである。
問7.「夏型結露」の主な原因のひとつとして、高温多湿な外気が壁体内に侵入し、冷房で冷やされた室内側の防湿フィルム付近で結露することがあげられる。
問8.壁の内部結露を防止するための設計上の基本的な考え方として、壁内に通気層を設けず、完全に密閉することで湿気の侵入を防ぐことがあげられる。
問9.1981年6月から2000年5月に着工された木造住宅で、耐震性における主な弱点として、基礎が無筋コンクリートであることが多い。
問10.省エネリフォームにおける気密性能の目安として、マニュアルが示している相当隙間面積（C値）の目標値は、15.0㎝2/㎡程度以下である。
問11.窓の省エネリフォームにおいて、既存のサッシ枠を残したまま施工でき、内外装の工事を伴わない工法は、「内窓設置」である。
問12.既存の壁内断熱材を残したまま屋外側に断熱材を付加する「外張断熱」を行う場合、特に注意すべきなのは、新旧の断熱材の境界で水蒸気が滞留し、内部結露が発生する危険性である。
問13.ヒートショックのリスクを低減するため、浴室を断熱化する際に、浴室の窓を真空ガラスに交換するだけで、十分な効果が得られる。